社内コミュニケーションを活性化させるイベント事例を紹介！
目次
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今、『社内コミュニケーション』が大きな注目を集めています。以前から働き方改革や雇用の流動化により、じわじわと従来の社内コミュニケーションでは対応できない事態が増えていたのですが、コロナ禍によるテレワークや在宅勤務が変化をさらに加速させたのです。今こそ、社内コミュニケーションについて再度考え、前向きに取り組むべきタイミングが来たと言えるでしょう。
では、具体的に社内コミュニケーションとは何でしょうか？ 何が問題になっていて、改善策が考えられるのでしょうか？
今回は社内コミュニケーションについて、また社内コミュニケーションを活性化させるイベント事例についてお話していきます。
社内コミュニケーションとは？
『社内コミュニケーション』と聞いて、あなたは何を想像するでしょうか。上司部下の意見交換？ 同僚同士の情報共有？ 喫煙所や休憩所での雑談？ あるいは社内イベント？
社内コミュニケーションについて考えるには、まず『社内コミュニケーションとはいったい何のことなのか』をハッキリさせることが大切です。
この記事の中では『社内コミュニケーション』を『会社内で交わされるすべての会話や情報共有、情報交換等の総称』と位置付けています。上司から部下への指示も、休憩時間の世間話も、情報共有も、会議も、社長から社員へのプレゼンも、社内イベントも、すべて社内コミュニケーションに含まれています。
社内コミュニケーションそのものは決して特別なことではなく、無意識に行っているものも多くあります。だからこそ、テレワーク等の環境の激変により大きな影響を受けてしまったのです。
社内コミュニケーションの課題とは
現在問題となっている社内コミュニケーション不足の背景には、『日本の企業特有の背景』と『コロナ禍における急速な変化』の２種類があります。その背景と、現状の問題点、解決することによるメリットについて考えていきましょう。
日本企業の社内コミュニケ―ション改善への取り組み
実は、日本は諸外国と比べて社内コミュニケーション改善の取り組みが遅れていると言われています。
その背景にあるのが『終身雇用』の制度です。終身雇用の場合、社員は何十年と勤務することが前提のため、わざわざ社内コミュニケーションに取り組まなくても離職等に繋がることはありませんでした。
そのため、企業も社員も、社内コミュニケーションに対して受け身、消極的な姿勢が続いていたのです。
しかし、現在は終身雇用制度そのものが揺らぎ、雇用の流動性が上がっています。社員に『会社を選択する』という自由が生まれ、社内コミュニケーションに何十年もかけるという常識がひっくり返りました。
そのため、社内コミュニケーションをおろそかにした企業は社員の定着率が下がるという事態が発生しているのです。
コロナ禍における働き方の急速な変化
さらに社内コミュニケーション不足を引き起こしたのが新型コロナウイルス感染症です。
コロナ前まで、日本でテレワークを導入していた企業はごくわずか。多くの企業は『導入そのものを考えていない』状態でした。その結果、企業・社員共に十分に準備することができないままテレワークが始まり、もともと仕組化されていなかった社内コミュニケーションがさらに希薄化してしまいました。テレワーク等による働き方の変化はコロナ後も続くと予想されるため、企業は早急に社内コミュニケーション改善施策を実施する必要があると言えるでしょう。
社内コミュニケーション希薄化による問題点
では、社内コミュニケーションが希薄化するとどのような問題が起こるのでしょうか？ 特に問題とされるのが下記の点です。
● 情報の共有ができない
● 愛社精神や企業への帰属意識が育たない
● 社員の意思統一ができない
情報の共有ができない
社内コミュニケーションが希薄になると、必然的に社内での情報共有、情報提供の回数が減ってしまいます。結果として伝えるべきことが伝わらず、業務に大きな影響を及ぼしてしまいます。
愛社精神や企業への帰属意識が育たない
愛社精神や企業への帰属意識は、企業が成長するにあたって欠かせない要素であり、社員のモチベーションのひとつでもあります。社内コミュニケーションが希薄化すると社員の中で企業の存在が小さくなってしまい、モチベーション低下や離職などに繋がってしまうのです。
社員の意思統一ができない
社内コミュニケーションの役割の一つに、社員が経営方針や経営戦略を知り、それに向けて一致団結するというものがあります。社内コミュニケーションが希薄だとこの点が徹底されず、社員がバラバラの方を向いてしまい、企業が上手く成長できなくなってしまうのです。
社内コミュニケーションを活性化させるメリット
このように、社内コミュニケーションの希薄化が企業にもたらす影響はかなり大きいものです。逆を言えば、社内コミュニケーションの活性化には多くのメリットがあります。
● 生産性の向上
● イノベーションの創出
● ブランディング効果
生産性の向上
社内コミュニケーションが活性化すると情報共有が適切に行われるようになり、社員のモチベーションも向上するため、結果として会社の生産性が向上します。
イノベーションの創出
社内コミュニケーションの活性化は様々なアイデアが生まれる環境を創り出します。その結果、新しいアイデアが生まれ、イノベーションの創出につながりやすくなります。
ブランディング効果
社内コミュニケーションが活性化することで、社員の愛社精神や帰属意識が強まり、会社に貢献したいというポジティブな思いが強くなります。社員からの評判の良さや生産性向上、イノベーションの創出は回りまわって会社のブランディングを実現します。
社内コミュニケーション活性化手段としてのイベント
では、社内コミュニケーションを活性化させるにはどうしたらいいのでしょうか？方法は無限にあるのですが、その役割は主に２つに分けることができます。
● 環境を整える
● キッカケを作る
『環境を整える』には、社内SNSやweb会議の活用、社内報の発行、動画を使ったメッセージ配信等があります。毎日出社し、毎日顔を合わせることで自然と行われてきた社内コミュニケーションを意識的に行うためのシステムや環境を整えるイメージですね。テレワーク等により『直接会って話をする』という今までの常識が転換した今、環境を整えることは必須と言えるでしょう。
『キッカケを作る』とは、社内イベント等を通して社員にコミュニケーションを促すことを指します。社員一人一人が社内コミュニケーションに積極的にならなければ、いくら環境やシステムを整えても宝の持ち腐れになってしまいます。社内イベント等でモチベーションを上げ、コミュニケーションの重要性を意識し、かつ楽しんでもらうことで、社員がシステムを前向きに活用するようになり、日常的な社内コミュニケーションの活性化に繋がっていくのです。
『環境を整える』ことと『キッカケを作る』ことは、いわば車の両輪と言えるでしょう。
社内コミュニケーション活性化のイベント事例
では、社内コミュニケーション活性化のイベントにはどんなものがあるでしょうか？
弊社が手がけたイベントから、いくつか事例をご紹介しましょう！
5000名参加のドームの大運動会（リアルイベント）
「家族が来るので家族分け隔てなく楽しめる、フェスティバルのようなイベントにしたい」という要望を受け、全員が同時に競技に参加できる全員参加競技や鉄板の盛り上がるリレー等のコンテンツのプログラムを設計。また、競技の間に競技出場者以外も楽しめるフェスティバルコンテンツを会場にちりばめ、参加者全員が楽しめる空間設計をしました
年に一度の忘年会イベント（リアルイベント）
今までの20年間、社員様の思い出がたっぷり詰まった写真、合計10,000枚以上を両端に設置したステージを設置。参加した社員様が写真を見て過去を振り返り、自然と会話が生まれるようなセッティングをしました。また、プログラムも参加者参加型のコンテンツをふんだんに盛り込み、参加者を巻き込むようにしました。
年末総会イベント（ハイブリッドイベント）
クイズ形式で楽しくその年度を振り返るコンテンツをメインに採用しました。ハイブリッドイベントであることを活かし、TVのようにお酒を飲みつつ楽しく・笑いながら視聴できるような空間や配信設計を行うだけでなく、リアルでのクイズ集計/リアルでのZOOM管理をし、視聴者が積極的にイベントへ参加できるようにしました。
また、会場には数十名に来ていただき、腕相撲/リレーなど、会場参加ならではのコンテンツを楽しんでいただきました。
社内コミュニケーションの希薄化に関する実態調査
「コロナ禍による社内コミュニケーションの希薄化はなんとなく感じているけれど、データはあるの？」「社内イベントに本当に社内コミュニケーション活性化効果があるの？」
そう思われている方もいらっしゃるかもしれません。
弊社では独自に『社内コミュニケーションの希薄化に関する実態調査』を行い、その結果を公開しています。
実態調査では週３回以上テレワークを行う20～30代の社員を対象に『コロナ禍で社内コミュニケーションが希薄化したか』『社内コミュニケーション希薄化による問題』『社内コミュニケーション活性化手段としての社内イベントの効果』等について独自に調査していますので、是非ご覧ください。
まとめ：社内コミュニケーション活性化には社内イベントがおすすめ！
働き方改革とコロナ禍によって起きた社内コミュニケーション不全を解決するためには、社内SNSや連絡ツールによる環境の準備と、社内コミュニケーションへの意欲を高める社内イベントの２つの軸が欠かせません。終身雇用の変化、コロナ禍等で働き方が変わっていく中で『社内コミュニケーションをいかに活性化するか』の試みはますます欠かせなくなっていくことでしょう。
