66.4%の経営者が、「ハイブリッドイベントがスタンダードになる」と予測！？意識調査Part3公開中！

こんにちは！GP大和田です。

本日は意識調査第３弾！ 「ハイブリッドイベント」に関する意識調査を公開したいと思います！

調査概要

• 調査概要：「ハイブリッドイベント」に関する実態調査
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2021年10月4日〜同年10月6日
• 有効回答：2021年に自社で社内イベントを開催した経験のある、従業員100名以上の経営者・役員107名

直近の社内イベント、半数以上が「ハイブリッド」形式で開催

「Q1.直近の社内イベントは、いずれの形式で開催されましたか。（注：「ハイブリッド」とは、オンラインとオフラインを併用したイベント開催形式のこと。ここでは特に、登壇者のみでなく、参加者の一部がリアルで参加しているものを指す。）」（n=107）と質問したところ、「ハイブリッド」が52.3%、「完全オンライン」が29.0%という回答となりました。

・ハイブリッド：52.3%
・完全オンライン：29.0%
・完全オフライン：13.1%
・その他：2.8%
・わからない：2.8%

ハイブリッドイベントのメリット、「コロナ対策になる」が62.5%で最多

「Q2.Q1で「ハイブリッド」と回答した方にお聞きします。ハイブリッドイベントの良い点を教えてください。（複数回答）」（n=56）と質問したところ、「コロナ対策になる」が62.5%、「双方向性が担保できる」が39.3%、「参加者を増やすことが可能」が39.3%という回答となりました。

・コロナ対策になる：62.5%
・双方向性が担保できる：39.3%
・参加者を増やすことが可能：39.3%

約7割の経営者が、アフターコロナ時代のイベント開催形式は「ハイブリッドがスタンダードになる」と回答

「Q3.アフターコロナ時代のイベントについて、いずれの開催形式がスタンダードになると思いますか。」（n=107）と質問したところ、「ハイブリッド」が66.4%、「完全オフライン」が15.9%という回答となりました。

・ハイブリッド：66.4%
・完全オンライン：9.3%
・完全オフライン：15.9%
・その他：1.9%
・わからない：6.5%

アフターコロナにおいて、約8割が「ハイブリッド形式」での社内イベントを希望

「Q4.アフターコロナ時代において、ハイブリッド形式で社内イベントを開催したいと思いますか。」（n=107）と質問したところ、「とても思う」が43.9%、「やや思う」が37.4%という回答となりました。

・とても思う：43.9%
・やや思う：37.4%
・あまり思わない：15.0%
・全く思わない：3.7%

ハイブリッド形式の社内イベント開催について、「全社員の参加を想定している」が6割以上

「Q5.Q4で「とても思う」「やや思う」と回答した人にお聞きします。ハイブリッド形式の社内イベントに関して、想定している参加者として、最もあてはまるものをお選びください。」（n=87）と質問したところ、「全正社員」が34.5%、「全社員（派遣社員等も含む）」が27.6%、「全社員及びその家族」が2.3%という回答となりました。

・役員クラスのみ：16.1%
・部長クラス以上：16.1%
・全正社員：34.5%
・全社員（派遣社員等も含む）：27.6%
・全社員及びその家族：2.3%
・その他：1.1%
・わからない：2.3%

ハイブリッド形式の社内イベントの懸念点、「オンライン上の参加者が飽きない工夫」が54.0%で最多

「Q6.Q4で「とても思う」「やや思う」と回答した人にお聞きします。ハイブリッド形式で社内イベントを開催する上で、懸念点を教えてください。（複数回答）」（n=87）と質問したところ、「オンライン上の参加者が飽きない工夫」が54.0%、「配信するコンテンツ内容」が47.1%、「オフ・オンライン参加者の適切な人数比」が34.5%という回答となりました。

・オンライン上の参加者が飽きない工夫：54.0%
・配信するコンテンツ内容：47.1%
・オフ・オンライン参加者の適切な人数比：34.5%
・開催方式の選択（複数拠点開催か、1拠点開催か）：31.0%

他にも「通信回線の安定感」や「リアル参加者とオンライン参加者の同質な参加感を創出するコンテンツの工夫」などの声

「Q7.Q4で「とても思う」「やや思う」と回答した人にお聞きします。Q6で回答した以外に、ハイブリッド形式で社内イベントを開催する上で何か心配なことがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=87）と質問したところ、「リアル参加者とオンライン参加者の同質な参加感を創出するコンテンツの工夫」「通信回線の安定感」など63の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・60歳：通信回線の安定感。
・56歳：リアル参加者とオンライン参加者の同質な参加感を創出するコンテンツの工夫。
・45歳：参加者が配信ツールの使用方法がわからない。

約6割が、ハイブリッドイベントプロデュースのプロによる、社内イベントプロデュースサービスに「興味あり」

「Q8.ハイブリッドイベントプロデュースのプロによる、社内イベントプロデュースのサービスに興味はありますか。」（n=107）と質問したところ、「とても興味がある」が24.3%、「やや興味がある」が32.7%という回答となりました。

・とても興味がある：24.3%
・やや興味がある：32.7%
・あまり興味がない：26.2%
・全く興味がない：16.8%

まとめ

今回は、2021年に自社で社内イベントを開催した経験のある、従業員100名以上の経営者・役員107名に対し、「ハイブリッドイベント」に関する実態調査を行いました。

　まず、半数以上が、直近の社内イベントは「ハイブリッド」形式で開催していることが明らかになりました。ハイブリッドイベントのメリットについては、「コロナ対策になる」が62.5%、「参加者を増やすことが可能」が39.3%と、コロナ禍での社内イベントには「ハイブリッド」の利点が多いと考えていることがわかりました。

　また、約7割の経営者が、アフターコロナ時代の社内イベント開催形式は「ハイブリッドがスタンダードになる」と回答しており、約8割がアフターコロナ時代においても、「ハイブリッド形式」の社内イベントを希望されていることが明らかとなりました。開催にあたっては、6割以上が「全社員の参加」を想定しているようです。

　一方で、ハイブリッド形式の社内イベントの懸念点としては、「オンライン上の参加者が飽きない工夫」という点が挙げられます。加えて、「通信回線の安定感」も、オンラインの参加者を置き去りにしないためには重要な課題として捉えられました。また、「リアル参加者とオンライン参加者の同質な参加感を創出するコンテンツの工夫」という声も挙がり、オンラインとオフラインの参加者の中で生じる温度差を課題とする声が、多く見受けられました。

　最後に、プロによる「ハイブリッド型」の社内イベントプロデュースサービスについて尋ねてみたところ、約6割の経営者が「興味あり」と回答。既に「ハイブリッド型社内イベント」を開催している企業が多い中、開催上の課題が明確になっている経営者も多く、プロの力を借りて社内イベントを盛り上げたいと感じている経営者が多いことが分かりました。

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